年収・購入可能額2025年最新

年収別マンション購入可能額の目安
【早見表付き】年収500万〜1000万まで解説

「自分の年収でマンションを買うとしたら、いくらまでなら大丈夫？」——この記事では、年収500万〜1000万の方が住宅ローンを組む場合の購入可能額を、返済比率（負担率）別に早見表でまとめました。計算方法と注意点もあわせて解説します。

📊 年収別・購入可能額の早見表

下表は、金利1.0%・35年返済（元利均等）で計算した場合のマンション購入可能額の目安です。頭金ゼロのフルローン想定です。

年収	安全圏負担率25%	注意圏負担率30%	警戒圏負担率35%
500万円	2,750万円	3,300万円	3,850万円
600万円	3,300万円	3,960万円	4,620万円
700万円	3,850万円	4,620万円	5,390万円
800万円	4,400万円	5,280万円	6,160万円
900万円	4,950万円	5,940万円	6,930万円
1000万円	5,500万円	6,600万円	7,700万円

※金利1.0%・35年返済・元利均等返済で試算。頭金ゼロの借入可能額を購入可能額とする。実際の審査や金利により異なります。

購入可能額は「返済比率（負担率）」から逆算して求めます。

計算式

例：年収600万・返済比率25%・金利1.0%・35年返済の場合

月々の返済上限 = 600万 × 25% ÷ 12 = 12.5万円/月

借入可能額（元利均等・金利1%・35年）= 約3,300万円

頭金ゼロなら購入可能額 = 3,300万円

返済比率は25%が安全圏の目安とされています。管理費・修繕積立金・固定資産税なども含めた「住居費全体」を考えると、30%を超えると家計が圧迫される傾向があります。

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上の早見表と比べると、東京都内の新築マンション平均価格（2024年）は約9,000万円超（首都圏全体でも約7,000万円超）。年収1,000万円でも「安全圏」の5,500万円を大幅に超えます。

東京23区新築平均

約1.2億円

首都圏中古平均

約4,500万円

だからといって、買えないわけではありません。重要なのは以下の視点です：

⚠️ 金利が上がると借入可能額は下がる

上記は金利1.0%での試算です。金利が2.0%になると同じ月返済額での借入可能額は約15%減少します。変動金利を選ぶ場合は金利上昇リスクを考慮してください。

⚠️ 管理費・修繕積立金は別途かかる

マンションでは月2〜3万円の管理費・修繕積立金がかかります。実際の住居費は「ローン返済額＋管理費等」で考えてください。

⚠️ ボーナス払い・共働き加算は慎重に

ボーナス払いや共働き収入を前提にした計算は、収入が変化したときのリスクが高くなります。特に育休・転職・病気などの備えが必要です。

⚠️ 審査通過額 ≠ 適切な借入額

金融機関の審査では年収の7〜8倍まで借りられることがありますが、それが「安全に返せる金額」ではありません。返済比率25%以内を目安に判断することをおすすめします。

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