マンション購入の流れと手順
2025年版・初めてでも迷わない完全ガイド
「マンションってどこから始めればいいの？」——初めての購入は、何から手をつければいいかわからないことだらけです。この記事では、予算決めから鍵の引渡しまで8つのステップを時系列で解説します。
📅 マンション購入にかかる全体期間
合計：早くて4ヶ月、平均6〜12ヶ月が目安
予算・借入可能額を把握する
- ・世帯年収・貯蓄・毎月の生活費を整理する
- ・頭金に使える金額を確認（諸費用分も確保）
- ・住宅ローンの返済比率が25〜30%以内になる借入上限を計算
- ・管理費・修繕積立金・固定資産税も含めた月額負担を試算
💡 ポイント：30LabのマンションCTAツールで年収・頭金を入力すると、安全な購入価格がわかります。→ 診断ツールで確認
物件を探す
- ・SUUMO・アットホーム・ホームズで希望エリアを検索
- ・新築・中古どちらを狙うか決める
- ・駅距離・管理費・修繕積立金・築年数を比較
- ・複数の不動産会社に登録してレインズ未公開物件も探す
💡 ポイント：焦りは禁物。平均的な購入者は3〜6ヶ月かけて物件を探します。
内覧・物件チェック
- ・昼間・晴れた日に内覧して日当たりを確認
- ・管理組合の議事録・修繕積立金の残高を確認
- ・周辺環境（スーパー・学校・騒音）を実際に歩いて確認
- ・ハザードマップで浸水・土砂リスクを確認
💡 ポイント：内覧は最低でも2〜3回行きましょう。時間帯・天気を変えて確認するのが鉄則です。
住宅ローンの事前審査（仮審査）
- ・物件が決まる前でも申込可能（先に審査しておくと動きやすい）
- ・複数の銀行に同時申込は信用情報に影響するため要注意
- ・必要書類：源泉徴収票・本人確認書類・物件資料
- ・事前審査通過＝本審査通過ではないため注意
💡 ポイント：モゲチェック等の一括比較サービスを使うと、複数行の審査を効率よく確認できます。
購入申込・価格交渉
- ・「買付申込書」を提出して購入意思を伝える
- ・中古物件は価格交渉が可能（相場比較を事前にしておく）
- ・売主が複数の申込を受けた場合は「最高価買付」競争になることも
- ・申込＝契約ではないため、この時点でのキャンセルは可能（手付金なし）
💡 ポイント：中古物件は掲載価格から3〜10%程度の値引き交渉が可能なケースがあります。
重要事項説明・売買契約
- ・宅地建物取引士から「重要事項説明書」の説明を受ける
- ・管理費・修繕積立金・管理組合の状況を詳しく確認
- ・契約時に手付金（物件価格の5〜10%）を支払う
- ・ローン特約：ローン否決の場合に契約解除できる条項を必ず入れる
💡 ポイント：重要事項説明は1〜2時間かかります。疑問点は遠慮なく質問を。後から変更はできません。
住宅ローン本審査・金消契約
- ・売買契約後に本審査を申込（事前審査通過でも本審査は別）
- ・必要書類：住民票・印鑑証明・収入証明・物件関係書類一式
- ・本審査通過後、銀行と「金銭消費貸借契約（金消契約）」を締結
- ・この時点でローンの金利・返済額が確定する
💡 ポイント：本審査期間中は転職・大きな借入・クレジットカード作成を控えましょう。審査に影響します。
残代金支払い・引渡し・登記
- ・残代金（物件価格 - 手付金）をローン実行で支払う
- ・鍵の引渡し・各種書類の受領
- ・司法書士が登記申請を行う（所有権移転・抵当権設定）
- ・火災保険の加入手続きが完了していることを確認
💡 ポイント：引渡し日は金融機関・司法書士・売主・買主が揃う日程調整が必要。1ヶ月前から調整開始を。
💴 購入時にかかる諸費用の目安
物件価格以外に「諸費用」がかかります。新築で物件価格の3〜5%、中古で5〜8%が目安です。
| 費用項目 | 目安（3,000万物件） | 備考 |
|---|---|---|
| 仲介手数料 | 約99万円 | 中古のみ（上限は物件価格×3%+6万円） |
| 登記費用（司法書士） | 約20〜40万円 | 所有権移転・抵当権設定 |
| 住宅ローン手数料 | 約33万円or保証料 | 金融機関による |
| 火災保険料（10年） | 約5〜15万円 | 物件・補償内容による |
| 固定資産税精算金 | 数万円 | 引渡し日以降の日割り精算 |
| 引越し費用 | 約5〜20万円 | 距離・荷物量による |
| 合計目安 | 約150〜230万円 | 中古・仲介あり物件の場合 |
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たろう｜都内マンション研究中
大企業勤務・アラサー・東京都在住
「年収はある程度あるが、都内マンションを本当に買っていいか判断できない」という自身の経験からこのサイトを制作。 複数の不動産会社・銀行・FPへのヒアリングをもとにコンテンツを作成しています。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・不動産物件の購入を推奨するものではありません。 記載内容は執筆時点の情報に基づいており、金利・税制・市況は変動します。 具体的な購入判断は、銀行・FP・不動産会社などの専門家にご相談ください。